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沿革


半導体総合研究所  沿 革
1989年
6月 資本金1,000万円で登記、本社を東京・本郷とする
7月 「半導体総合研究所 月報」の発行開始
8月 米国エルク・ホーム出版社と提携し RISC(短縮命令型コンピュータ)専門ニュースレターの国内販売とコンサルティング業務を開始
10月 特別調査企画「世界の半導体産業10年展望」報告書完成
11月 特別調査企画「欧米における日系半導体工場実態調査」報告書完成
1990年
7月 「米国半導体会社情報」サービスを開始
7月 米国プライムデータ社と提携し、計測器、CIEのサービスの販売開始
7月 米国アドバンスト・フォーキャスティング社と提携し、半導体市況予測サービスの販売を開始
8月 英国フューチャー・ホライズン社と提携し、欧州半導体産業市場分析のニュースレターの販売を開始
8月 代表取締役大竹修著書「半導体商社」発行(発行=日本経済新聞社)
10月 「予測セミナー」を米国アドバンスト・フォーキャスティング社と東京ガーデンパレスで共催(出席約60名)
1991年
2月 特別調査企画「半導体産業に於ける企業間提携、合弁の衝撃とそれがもたらす90年代の新秩序」報告書完成
6月 米国プライムデータ社との販売契約を解消
10月 特別調査研究企画「北米に於ける日系装置メーカーの活動状況と将来展望」報告書完成
10月 「第2回予測セミナー」を米国アドバンスト・フォーキャスティング社とお茶の水スクエアで共催(出席約80名)
1992年
1月 米国バイキング・リサーチ社との提携を解消し、業務継承先のパスファインダー・リサーチ社と提携
2月 「SRL Quarterly Forecast」 創刊
5月 「90年代の知的所有権戦略」報告書完成
10月 米国フォワード・コンセプト社と提携し、DSP及び関連分野の報告書の販売を開始
11月 「第3回予測セミナー」を半導体総合研究所、アドバンスト・フォキャスティング、共催は総合教育企画(出席約40名)
1993年
2月 「第二次協定下の在日外国系半導体企業」完成
9月 米国市場の市況転換期予測(月刊)の日本語版発行開始
11月 「第四回予測セミナー」を東京・平河町の全共連ビルで開催(出席約40名)
11月 業務拡張のため本社事務所を東京・湯島に移転
1994年
3月 「日本の半導体外資50社、94年戦略点検」発行
10月 「超円高下の半導体調達」、「日本の主要半導体ユーザー55社の半導体調達戦略」発行
11月 「第五回予測セミナー」を東京・平河町の全共連ビルで開催(出席約60名)
1995年
5月 「変化する半導体市場、急成長のアジア市場と日本の新たな役割」発行
5月 「日本のPLD/FPGA市場、主要7社ケーススタディ」発行
11月 米D.A.T.A.のデータブックおよびCD-ROMの国内販売開始
11月 「第6回予測セミナー」をお茶の水スクエアで共催(出席約90名)
1996年
1月 「日本の半導体外資50社、90年代戦略点検」発行
9月 「欧州セミナー」を東京・神田駿河台のお茶の水スクエアで開催(出席者20名)
11月 「第7回予測セミナー」(どうなる日本の半導体)をお茶の水スクエアで開催(出席者35名)
1997年
9月 第2回「欧州セミナー」を東京・神田駿河台のお茶の水スクエアで開催(出席者20名)
7月 「日本のPLD/FPGA市場、主要7社ケーススタディ」発行
12月 「第8回予測セミナー」(グローバル、構造変化時代の成功戦略)を全共連ビルで開催(出席者31名)
1998年
3月 「米マイクロンテクノロジーのメモリ事業分析」発行
4月 「日本の半導体外資50社、シェア3割台の攻防戦」発行
9月 「半導体ユーザーがサプライヤーに求める情報のデータベース構築」発行
1999年
7月 「日本の半導体、21世紀への挑戦」発行
2000年
7月 「転換期を迎えた半導体商社 21世紀の成長戦略を探る」
7月 半導体電子商取引用ツールの販売、コンサルティング業務を開始
12月 「半導体産業の構造変化と2001年展望」予測セミナーを全共連ビルで開催(出席者30名)
2001年
3月 「黄金期の到来を予感させる技術志向型の半導体商社」発行
12月 「日本の半導体外資、シェア4割台の攻防戦」発行
2002年
12月 第3回「欧州セミナー」を全共連ビルで開催(出席者20名)
12月 (株)ハイテク情報研究所発行のSemiconductor NEWS Flash 購読者の移管を受ける
2003年
4月 「業界再編の衝撃と将来展望」発行
9月 米調査会社ICインサイツの調査レポートの国内販売を開始
2004年
3月 機械振興協会経済研究所から受託による「半導体を軸とした新市場開拓の態勢整備調査研究」報告書を作成、発行は機械振興協会経済研究所。
2005年
6月 「日本の半導体外資」2005年版を発行
2006年
11月 「SRL Quarterly Forecast」の内容を一新、図解で解説
2007年
12月 「協定から20年の軌跡と将来展望」を発行

2009年


4月
日本の半導体市場 「国内市場」 対 「日本ユーザー向け市場」を発行


11月
「業界再編と将来展望」「NECエレクトロニクス」と「ルネサステクノロジ」の統合は成功するか? 発行

2012年
6月
「業界再編と将来展望」 “整理・統合時代に入った半導体商社” 発行


2016年
6月
「業界再編と将来展望」 “生き残れるか、日本の半導体” 発行


2017年
11月
社名を「株式会社SRL」に変更、本社を東京・小平市、事務所を東京・西東京市に設置